”Energy”

post by 2015年01月25日 日曜日 in 日記

無限のエネルギ-に満ちた世界、超高速に振動する世界、共鳴しあう世界。

”共産主義”

post by 2015年01月22日 木曜日 in 日記

未来の共産主義をイメ-ジしたような現代ア-ト作品、
アニー・エリン・クラーク(Annie Erin Clark、1982年9月28日 – )は、セイント・ヴィンセント(St. Vincent)の名で知られるアメリカの女性シンガーソングライター。ニューヨーク・ブルックリンを拠点に活動している。wikiより

”マネー講座”

post by 2015年01月19日 月曜日 in 日記

苫米地博士の現代のお金のお話です、かなりややこしいですが実体経済年間6000兆円の約10倍のお金が金融市場で動き回っているようで実体はよく把握できていないという恐ろしい内容。
<以下苫米地博士のブログよりの掲載です>
私が指摘しているのは、リーマンショック以降の現行金融資本主義のカラクリだ。つまりデリバティブ経済の話だ。デリバティブは、まず、今頃日本で流行っているREITの後に同じモーチベションで発明された。最初に有名になったのは、AIGを破綻に追い込んだCDSだろう。REITが発明されたのは古いが、拡大したのは90年代に入ってからアメリカの金融資本が、当時のBISを逃れるためであるのは幾つかの著書に書いた通り。ビルを買うのに借り手に銀行が直接融資するならBISの対象になる。ローン債権を証券化して売ってしまえば、銀行の貸借対照表から消え、規制対象にならない。それどころか、REIT会社が先に証券で資金調達してビルを買うならば、銀行でなくても出来る。REITそのものは何の信用創出もしないが、銀行が信用創出出来る枠を使わないで済むので間接的には信用創出をしている。

銀行以外がほんとうに信用創出出来てしまう走りがCDSだ。CDSは、銀行など貸し手の元本貸し倒れリスクを担保する金融派生商品だ。将来貸し倒れた時には、借り手に変わってその時に銀行に元本を代わりに返すのでリスクプレミアムを年率何パーセントで払ってくれというシステムだ。貸し手の銀行に取っては、借り手が連帯保証しただけのように見えるが、実際は金利を払うのは銀行側で、貰うのは、リスク引き受け側だ。もちろん、リスクプレミアムは、元本全体の何割のリスクを負うのか、借り手の信用状況はどうなのかで決まる。このカラクリのすごいところは、銀行がうんといえば、誰でもCDSのリスク引き受け人になれるということだ。つまり、誰でもが、銀行になれるということだ。元本の資金はなくても金利は毎年受け取れる。将来の借金(の可能性)で、資金を調達して、借り手に銀行に変わって融資していると理解すればいい。ここで信用創出が起きている。これを元本に対して何度も行われるのが、CDSだ。

実際、銀行などが、自身のリスクをめぐり巡って引き受けていた例が沢山見つかり、当時問題になった。それでAIGは破綻した。AIGのCDSのリスクプレミアムを引き上げて、ボーナスを貰う為に子会社の役員がAIG株の空売りなどをしてわざわざAIGの信用を下げていたからだ。なぜかというと、リスクプレミアムを受け取る権利だけが、社債のワラント権のように切り離されて二次デリバティブとして売られていたので、リスクが上がれば上がる程ディーラーはボーナスが入ったからだ。もちろん、この二次デリバティブが、何度も別なデリバティブと組み合わされて、一般投資家が買うのは、五次、六次などのデリバティブであるのは言うまでもない。

CDSの基本的な枠組みに戻って考えてみる。ここで、貸し倒れリスクを引き受けることで、引き受け額、つまり、想定される元本額に対して金利を受け取る権利、つまり理論上貸出し資産が創出されたが、それに対する負債はどこにあるのか? 将来、最初の借り手が破綻するならば、将来発生すると言えるが、これは可能性に過ぎず、リスク引き受け人の現在の貸借対照表には記入され得ない。というよりも、その可能性を確率方程式で何度も分散してリスクプレミアムが計算されて、高次のデリバティブが作られているので、数学上では、負債はないことになる。これが、デリバティブ経済における信用創造のカラクリだ。ピケティ教授は、この目に見えない、つまり将来顕在化する可能性はあるが、数学上、高次のデリバティブリスクプレミアムで消滅している負債のことを全く考えていない。だから、『ピケティは、「資産から負債を引いて計算」して』いないのである。

もっと正確にいえば、この見えない負債に対応する、新たに創出された貸出し元本資産は、明らかにリスクプレミアムという形で、金利を毎年生み出しているにも関わらず、貸借対照表には記載され得ないのだ。もちろん、BIS規制の対象にもならない。デリバティブはCDS以外にも無数にある。不安定な確率現象なら何でも対象になる。地球温暖化による気温変動デリバティブさえもが売られている。これが、現代金融資本主義における虚経済であり、本当の金持ちはそこにいる。

“Lucy”

post by 2015年01月15日 木曜日 in 日記

『LUCY/ルーシー』(Lucy)は、2014年にフランスで制作されたSFアクション映画。リュック・ベッソン監督が久々のメガホンをとった作品
スカーレット・ヨハンソンさん主演 この手の映画には必ず顔を出すモーガン・フリーマンさんも脳科学者役で登場というお決まりのパタ-ン、単なるバイオレンスアクションと思いきやテーマは深淵。
人間が脳機能を100パ-セント活用できればどうなってしまうのかという仮説を映像化した問題作。
アクションシ-ンは少々お粗末ですが本テ-マの解説は非常に興味深いもの、このあたりを中心に観れば又別の面が観えてくる作品になっているのはベッソン監督があえてB級映画として表現し本当に語りたかったことをぼかしたのかもしれません。あまりシリアスに描きすぎると色々問題ありそうです。
因みにル-シ-はアフリカで発見された現人類の祖先とされる類人猿のニックネ-ムです。

”グロ-バル”

post by 2015年01月14日 水曜日 in 日記

01_Google_Earth_5_beta

こんな記事がありましたので掲載させていただきます。
<掲載開始>
現代において最も重要なのは「情報」であると言われている。そして、その情報を担うのはインターネットである。
インターネットは全世界を結びつけており、すでに情報の世界ではグローバル化は達成されている。そして、そのインターネットの根幹を握っているのはアメリカ企業である。
マイクロソフトも、アップルも、グーグルも、アマゾンも、フェイスブックも、IBMも、オラクルも、すべてアメリカ企業である。情報の中核になる技術と革新はすべてアメリカが所有している。
インターネットがない世界はもう考えられないわけであり、それをアメリカが押さえているという意味は非常に重要だ。
また、エネルギーを押さえているエクソンやシェブロンのような巨大企業もまたアメリカが押さえている。J&J、ファイザー、メルク、アボット・ラボラトリーと言った巨大な製薬企業、各種バイオ企業も時価総額から影響力まで、アメリカ企業が突出している。
別に深く考える間もなく、グローバル化の中心は、まぎれもなくアメリカである。

■資本主義の中で重要なプレイヤーは何か?
現代は資本主義社会である。その資本主義の中で重要なプレイヤーは政治ではなく企業だ。アメリカの場合は政治家もまた企業経営に関わっており、早い話が多国籍企業の代理人だ。
ジョージ・ブッシュ元大統領がカーライル、ディック・チェイニー国防長官がハリバートン、コンドリーザ・ライス国務長官がシェブロンに関わっていたのはよく知られている。
オバマ大統領の資金はゴールドマン・サックス、シティ・グループ、JPモルガン等の金融資本であったことは有名だ。
その結果、2008年9月15日に引き起こされたリーマン・ショックでオバマ政権はFRBに前人未踏の金融緩和を実行させて金融資本を救済させた。
さらにアメリカの金融企業は中国に投資していたので、オバマ大統領はその後中国を最大限に伸張させた。
こうして、2008年9月以降、崩壊の危機にあったアメリカ金融業界は、2010年にもなるとまるで何事もなかったかのように復活を遂げた。
金融資本と言えば、ジョセフ・バイデン副大統領もまた一族が「パラダイム・グローバル・アドバイザーズ」というファンド企業を経営している。
世の中の何がどう動くのか、大統領・副大統領は知っているわけだから、彼らを代理人にしている投資企業が抜け目なく動けるのは当然のことである。
矢面に立っているのは政治家だが、政治家は多国籍企業の代理人となって動いているのだから、アメリカの「中枢」は政治にはない。多国籍企業にある。

■アメリカ衰退が一概に本当であるとは言えない理由
世界の資金はアメリカに集まっており、NYSE(ニューヨーク株式市場)は世界最大の市場である。すでにアメリカの株式市場の指数はリーマン・ショックの大暴落を克服しており、さらに膨らみ続けている。
私たちはアメリカが衰退したと言う。しかし、「アメリカ企業」という視点で見ると、それは事実ではない。
アメリカの衰退は、「アメリカの政治」と「アメリカ人」を見る限り事実なのだが、アメリカ企業を見るとまったく別の光景が見える。衰退どころか、まだ恐ろしいほどの成長の余地がある。
アメリカ企業の時価総額は現在でもそれぞれが空前の規模で膨らんでおり、その資金が政治にも影響を及ぼしている。
アメリカの政治家がアメリカ人ではなく、アメリカ企業を利するために政治を行うのは当然のことであり、アメリカの政治家は多国籍企業の操り人形である。
ヒラリー・クリントンは、かつて医療保険改革問題特別専門委員会の委員長になって医療保険の抜本的な改革を行おうとしたが、保険企業や製薬企業を敵に回して改革自体が頓挫した。
2008年からの大統領選ではオバマ陣営が金融資本の支持を取りつけたために、選挙費用の面でも負けて選挙に敗北した上に、10億8000万円の負債を抱えることになった。
ヒラリー・クリントンは次期大統領選にも出馬する可能性が濃厚だが、次の大統領選では最初から多国籍企業の資金を積極的に受け入れるしかない。
そんな中で大統領の座を射止めたならば、「多国籍企業の代理人」としての大統領になることが決定付けられる。ヒラリーのその後の行動、発言、政治は、すべてアメリカの多国籍企業のためのものになるということだ。

■アメリカ企業だけが独自生命体のように進化した
アメリカの多国籍企業がアメリカの政治家を自由自在に操ってグローバル化を推し進め、資本独占を目指していく。
「アメリカが衰退する」という言葉を私たちはこれからも聞き続けることになるが、「アメリカ」とは3つのパートがあることを忘れてはならない。「アメリカ」とひとことで言っても、そのアメリカには、以下のものの集合体である。
(1)アメリカ国家
(2)アメリカ企業
(3)アメリカ国民
これらすべてをまとめて私たちはアメリカと言っている。しかし、グローバル化と資本主義社会の極大化が進む社会において重要なのは、「アメリカ企業」である。
かつて、「国家・企業・国民」は三位一体で切り離せないように思えた。
しかし、今は「アメリカ企業」がひとつの独自生命体のようになって成長し、三位一体ではなくなった。アメリカ企業がグローバル化し、多国籍化したので、アメリカ企業の成長がアメリカ国家・国民の成長とは合致しなくなってしまったのだ。
アメリカの巨大企業は、アメリカという殻を抜け出して独自の生命体と化した。そのためにアメリカ企業は、アメリカの国家と国民から富を吸い取り、ひとりで膨れあがっている。
「アメリカ企業」を考慮しないで「アメリカ国家」「アメリカ国民」を見ると、アメリカは衰退しているように見える。しかし、「アメリカ企業」を見るとアメリカは衰退どころか成長しているように見える。
だから、ひとことで「アメリカが衰退している」と言っても、それは真実ではない。逆に「アメリカが成長している」というのも事実ではない。
「国家」と「企業」と「国民」のどこに強く視点を当てるかで、世の中の見え方が180度変わってしまうことに気を付けなければならない。

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